家族がいつまでも、安心して夢や輝きに満ちた暮らしを育めるように。

住まいを支える堅牢な構造など、心やすらぐ暮らしを実現する建物が、家族の幸せを支えます。

2×4工法を支える、頑強な基礎構造。

[ 頑強な基礎構造 ]

耐震性にすぐれた、鉄筋コンクリート造の土間コンクリート一体基礎

※建物の構造・地盤の強度によって基礎の形状は異なります。

建物全体の重量を支え、地震などの外力を地盤に分散させる基礎。厚さ180ミリの鉄筋コンクリートスラブと立ち上がり部分を一体化した、信頼性の高いベタ基礎を採用。鉄筋を縦横に配筋して地盤を覆い、床下全体に打設したコンクリートの力を強化するなど、高強度な基礎構造です。

生涯の暮らしを支える、耐久性の高い住まい。

[ 基礎パッキン工法 ]

高い通気性で木を守る「基礎パッキン工法」

現代の住宅の基礎は、鉄筋コンクリートでできています。コンクリートは、水・セメント・砂・砂利を混ぜてつくるもので、内部に鉄筋を入れたものを鉄筋コンクリートとよびます。この鉄筋コンクリートはビルや橋梁でよくみかけるように、強度や耐久性に優れたものですが、水を混ぜてつくるものなので、水分を多く含みます。これに対し木材は水分によって劣化が進みます。つまり木材が乾燥状態を保つことで劣化を防ぎ、住まいの長寿を実現します。基礎パッキン工法はコンクリートと木部の間に「基礎パッキン」をはさみ、空間を作ることで床下の換気を行い、同時に水分を多く含むコンクリートと乾燥状態を保ちたい木材とを絶縁します。

基礎パッキン工法

土台と基礎の間に基礎パッキンを取り付け、床下の空気を均一に循環、放出。床下換気性能を向上させながら、床下換気口がなく、基礎の欠損がないので耐震性を高めます。

面と線により強固に支える、2×4工法(ツーバイフォー工法)。

耐震性

ねじれや変形を防ぐ、2×4工法

在来工法では地震の揺れによる外力を軸で支えるので、水平方向の力に弱いのが難点です。一方、2×4工法は外力を6面に分散、吸収するため、ねじれや変形を防ぎます。

震度7の大地震が実証した、ツーバイフォー工法住宅の強さ

※写真・資料の提供元/(一社)日本ツーバイフォー建築協会

阪神・淡路大震災と新潟県中越地震における調査対象戸数は合計9,673棟ですが、いずれも全壊はゼロ。東日本大震災の調査対象戸数は20,772戸ですが、「当面補修をしなくとも居住に支障ない住宅」は95%を占めました。

[ 耐火性 ]・[ 省令準耐火 ]

ファイヤーストップ構造

2×4工法では、火の通り道となる床や壁の構造材が火や煙、空気の流れを遮断するファイヤーストップとなり、上階へ火が燃え広がるのをくい止める特性があります。また床根太、枠組材などが一定間隔で組まれている内部構造によって火の進行はさらに遅くなります。

火災保険もお得な2x4工法の住まい

現在の保険では「木造でも性能要件を満たした建物であれば火に強い」という認識が定着しており、2×4工法もこれに当てはまります。また2×4工法の建物は、火災保険料を安く抑えられる傾向にあります。

■火災保険料の計算例(10年間の比較)

計算根拠/火災保険金額(建物):2,500万円、期間:10年、割引の適用:金融集団長期一括払い
※当社提携保険会社(平成30年4月1日時点)

いつまでも安心して暮らせる我が家を描くために。

OKURAHOMEの検査体制

工事の工程ごとに
第三者機関を含めた
二重三重の検査

オークラホームでは、社内検査、瑕疵保険・法定検査の他に、第三者機関を含めた二重、三重の検査を行っております。建物の基礎や構造、見えない部分まで安心にこだわった住まいづくりを徹底しています。

各検査回数

New standards of energy saving.

オークラホームは省エネの新基準

「認定低炭素住宅」を標準仕様。

※認定低炭素住宅は所管行政庁の認定制度です。

2020年を目標に義務化へ!国土交通省認定認定低炭素住宅省エネ基準より、さらに10%削減

改正省エネ基準と住まいの未来、目指す「低炭素化」

認定低炭素住宅ってどんな家?
  • 一次エネルギー
    消費量の削減
  • 高効率換気による
    クリーンな室内空気
  • 高気密高断熱による
    室内温度の一定化
  • 結露や
    カビの抑制

「人と環境と暮らしにやさしい住宅」それが認定低炭素住宅です。

「認定低炭素住宅」によるメリット

税制の優遇措置の適用を受けられます。
住宅ローン減税制度の拡充

住宅ローンの借入額に応じて所得税が控除されます。認定低炭素住宅においては、一般の住宅に比べてこの控除額が大きくなります。

所得税の控除額最大500万円

    一般住宅 認定低炭素建築物



借入限度額 4,000万円 5,000万円
最大控除額 400万円 500万円
入居時期 平成26年4月~平成31年6月
控除率 1.00%
控除期間 10年間
【フラット35】S(金利Aプラン)の適用を受けられます。

住宅ローン【フラット35】において、一定期間、借入金利を引き下げる【フラット35】S(金利Aプラン/当初10年間0.3%引き下げ)の適用を受けることができます。

金利引き下げプラン 金利引き下げ期限 金利引き下げ幅
【フラット35】S
(金利Aプラン)
当初10年間 【フラット35】Sの
お借入金利から
年▲0.3
【フラット35】S
(金利Bプラン)
当初5年間
【フラット35】 金利引き下げ適用なし

※【フラット35】Sには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付が終了となります。